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労働生産性は、労働力の効率性を測る指標であり、労働者1人が1時間あたりにどれだけの成果を生み出せるかを示すものである。2023年の統計では、日本の労働生産性はOECD加盟国38カ国中30位であり、G7諸国の中では最下位であった。1位のアイルランドとは約3倍の差があり、1980年代には同水準であったことを考えると、約40年間で大きく後れを取ったことになる。この差の主な原因は、長時間労働、デジタル化の遅れ、DXの遅延、企業誘致の失敗などが挙げられる。これらは、人財やシステムへの投資が十分でなかったことに起因している。一方で、企業が労働生産性を向上させるためには、上記原因の改善が重要であろう。個人レベルで労働生産性を高めるには、時間とタスクの管理が重要になってくる。例えば、この3分間スピーチを40人が聞いていると仮定すると、3分×40人＝120分が費やされ、20日間では合計40時間となる。このように、私たちが費やす3分間は、組織全体で多くの工数に相当する。したがって、いかに効率的に3分間で要点を伝えるかを見直すと良いのではないだろうか。タスク管理についても、既存のツールを活用しつつ、属人化を防ぎ、チームでタスクを共有する施策を考えることが求められる。日本全体の労働生産性がすぐに改善されなくても、まずはTWS内での生産性向上を図ることが私たちの使命ではないだろうか。